地震大国である日本では、いつ大規模な地震が起こってもおかしくありません。
家族とともに安心して長く暮らしていくために、自宅の耐震リフォームを検討している方も多いのではないでしょうか。
その一方、自宅の耐震性能のレベルはどの程度なのか、実際にリフォームするならどのくらいの費用が必要なのか、気になっている方もいるでしょう。
そこでこの記事では、自宅の耐震性能のチェックポイントや、リフォームの流れ、費用相場を解説します。
リフォームが必要？ 自宅の耐震性能チェックポイント
耐震リフォームを検討するにあたり、まずは自宅の耐震性能に問題がないかをチェックする必要があります。
どのような住宅であれば地震に耐えることができ、どのような場合に耐震リフォームを検討しなければならないのでしょうか。
自宅の現状を把握するために、以下の6つのポイントをチェックしてみてください。
もし当てはまるようなら、耐震リフォームを検討することをおすすめします。
①1981年以前に建てている
日本では1981年に建築基準法が大きく改定され、耐震基準が強化されました。
耐震基準とは、一定の地震で建物が大きな被害を受けないように、建築基準法が定める最低限クリアすべき基準のことです。
また2000年以降、木造住宅を新築したり建て替えたりする際、地盤が建物を安全に支えられるかなどを施工前にチェックするために、地盤調査が事実上義務化されました。
以上の点から、2000年以降に建てられた家であれば、耐震性や断熱性が確保されている可能性が高いでしょう。
1981年以前に建てられた家は、耐震性が低い可能性があるため注意が必要です。
②シロアリ被害がある
家の土台や柱などをシロアリに食われると、住宅の基礎部分が弱くなり、耐震性を大きく損ないます。
シロアリによる被害が深刻な場合、地震が発生した際に住宅が倒壊する可能性が高くなります。
阪神淡路大震災では、半壊、全壊した住宅のほとんどがシロアリ被害を受けていたとの報告があります。
一方、シロアリ被害のない住宅では約2割が全壊、5割以上はわずかな被害に留まっています。
③1階に壁や柱が少ない
1階に大きな窓や吹き抜けがある住宅は、そうでない住宅に比べて耐震性が低い可能性があります。住宅の壁面積は建物の強度に影響します。
大きい窓や吹き抜けがある家は壁の面積が少ないため、家を支える力が低下し、地震発生時に1階部分のみ倒壊するリスクが高くなるのです。
1階部分に店舗が入っていたり、ガレージになっていたりする場合にも注意が必要です。家を支える柱が少なく、耐震性が低下するためです。
④2階に飛び出した部分がある
1階より2階が飛び出している家は、2階の重みを1階部分で支えられないことから、耐震性が低いといえます。
地震が起きたときにバランスを崩しやすく、倒壊する可能性があるため注意が必要です。
1階が2階より大きい家でも同じことがいえます。一見、1階が大きいと住宅は安定するように感じるかもしれません。
しかし、2階の外壁の下に壁がないと、家の構造的に負担がかかりやすくなります。
基本的に建物は、1階と2階の外壁がそろっているほうが構造上安定します。
⑤地盤が軟弱
地震に強い家を建てるためには住宅そのものの耐震性だけでなく、地盤も重要です。
地盤が弱い土地に建っている家は、地盤が強いところに比べて耐震性が低下する可能性があります。
地盤が弱いと地震発生時に建物の揺れが大きくなり、結果的に倒壊のリスクが高くなります。
そのため、基礎を強固にするなど一般的な建物よりも耐震性の高い住宅を建てる必要があります。
⑥基礎が傷んでいる
基礎に発生したひび割れが住宅の耐震性を低下させるケースもあります。
幅0.3mm未満、深さ4mm未満のひび割れなら耐震性に大きな影響はないといえるでしょう。
しかし、幅が広く、深いひび割れが入っている場合は耐震性の低下を招く可能性があるため注意が必要です。
ひびを放置していると、大型の地震が発生したときに建物が倒壊する恐れもあります。
深刻なひび割れがある場合には、基礎を補強し、耐震性を向上するリフォームを行いましょう。
気になるならまずは相談！ 耐震リフォームの流れ
「古い家だから耐震性が不安……」「地震が起きたときに備えて耐震性を強化したい」という方は、一度専門業者に相談することをおすすめします。
自宅の耐震性を強化することは、家族と家財を守り、安全安心な暮らしを守ることにつながります。
しかし、耐震リフォームが初めての場合、どのような流れで工事が行われるのか疑問に思うこともあるでしょう。
ここでは、耐震リフォームの流れを解説していきます。
現地調査
耐震リフォームをする際には、まず住まいにお伺いして、建物の耐震性や劣化状態を確認するところからスタートします。
建物の図面と照らし合わせながら壁の面積や柱、接合部の状況などを確認します。
その際、基礎部分のひび割れの有無、屋根や天井、外壁、内壁、床、バルコニー、柱、梁、床など家全体の劣化状況についてもくまなくチェックしていきます。
加えて、耐震性に大きな影響を及ぼすシロアリ被害や、木材の腐食がないかも診断します。
さらに、地盤調査も重要です。建物が建っている地盤の強度や安定性を確認することで、必要な補強工事の内容が具体的になります。
地盤調査を行うことで、地震時の揺れ方や建物の沈下のリスクを事前に把握し、最適な耐震対策を提案します。
地盤調査の費用相場や調査の種類については、こちらをご覧ください。
耐震診断
次に、現地調査の結果を住宅の耐震性を診断できるソフトに入力し、耐震性の強度を総合的に判断していきます。
木造住宅の耐震診断を行う際には、日本建築防災協会が発行する「木造住宅の耐震診断と補強」の方針に従います。
それをもとに、現在の住宅の耐震性を診断し、建物が地震発生時に倒壊する恐れがないかを見極めるといった流れです。
耐震補強プランの提案
耐震診断の結果に基づき、耐震性が低下しているとわかった場合、具体的な補強方法や概算の工事費用なども含めたプランを立てていきます。
業者によって耐震診断の方法や施工方針が異なる場合もあるため、診断と設計は同じ業者に依頼するのがおすすめです。
また、市町村によっては、耐震診断と補強プラン作成にかかる費用を助成してくれるケースもあります。
詳しく知りたい方は、お住まいの地域の役所で相談してみるとよいでしょう。
耐震リフォームに関する補助金については記事の後半で詳しくお伝えしています。
施工
耐震補強プランに基づいて改修工事を行い、住宅の耐震性を強化します。
耐震補強の工事期間は1週間〜1ヵ月以上と、施工内容によってまちまちです。
もし建物の耐震性が低く、劣化状態も進んでいる場合には、一度家を解体して施工する必要が出てきます。
短期間で終わる工事なら住みながらリフォームできますが、大掛かりな工事が必要となった場合には一時的に家を空けなければならず、仮住まいが必要になります。
耐震リフォームの内容と費用相場
耐震リフォームにかかる費用は、平均で150万円〜200万円程度です。
耐震リフォームの工事内容と費用相場は、以下の通りです。
- 筋交いの施工：１カ所5〜20万円
- 耐震パネルの施工：22～65万
- 屋根の軽量化：80～150万円
- 基礎の補強：50万円～
耐震リフォームの費用相場を工事内容別に詳しく解説していきます。
筋交いの施工：１カ所5〜20万円
柱に筋交いを設置する工事は、1カ所あたり約5〜20万円が相場です。
筋交いとは、柱と柱の間に斜めに取り付ける部材のことです。筋交いを柱に取り付けると耐震性能が強化され、地震が起きたときの横揺れに耐えられるようになります。
筋交いを設置する工事は、取り付ける箇所数によって費用は変動しますが、他の耐震リフォームと比べて費用面での負担は抑えられます。
耐震パネルの施工：22～65万円
耐震パネルを施工する工事は、約22〜65万円が相場です。
施工内容としては、まず既存の外壁を一旦外し、耐震性のあるパネルを設置します。
その後、防水シートを上から張り、新しい壁材を取り付けます。
耐震パネルを設置することで建物の柱や土台をしっかりと強化でき、地震の強い揺れにも耐えることができます。
屋根の軽量化：80～150万円
屋根の耐震リフォーム費用の相場は、80〜150万円程度が目安です。
軽量の屋根に取り替えることで建物にかかる負担を軽減し、地震による揺れを小さくできます。
一般的な手法としては、瓦のような重量のある屋根材を、金属製などの軽い屋根へ交換する方法です。
金属製でありつつ瓦のようなデザインの屋根材もあり、建物の外観を損なわずに耐震性を強化できます。
基礎の補強：50万円～
基礎補強にはさまざまな方法があり、リフォーム内容によって費用は大きく変動します。
相場は100万円から、最も高い場合で800万円程度とかなり幅広いです。
基礎補強による耐震リフォームは高額である一方、住宅の劣化状況が深刻な場合、住宅の耐震性を強化するために必要になります。
納得のいく耐震リフォームを実現するためには、予算と照らし合わせつつ、信頼のおけるリフォーム業者と相談しながら慎重に決めていきましょう。
耐震リフォームに使える補助金
多くの地域では、耐震改修を対象とした補助金制度が設けられています。
耐震リフォームをする際に利用できる補助金制度は、各自治体（市町村区）が運営しているため、全国一律ではありません。
自治体ごとに適用条件や支給額は異なるものの、改修費用のうち5〜8割程度を負担してもらえるケースが多いです。
また、自治体の補助金制度の対象になるのは、耐震改修工事だけとは限りません。
10〜30万円かかる耐震診断の費用も対象になるケースもあります。
リフォーム費用の半分以上を補助金でまかなえる場合もあるため、耐震改修を検討している方は、今現在住んでいる地域の自治体に相談してみましょう。
耐震リフォームには税制優遇が適用される場合も
耐震リフォームの費用は減税措置が適用されるケースもあります。
その代表的なものが、所得税と固定資産税です。
所得税の特別控除は、主に「リフォーム促進税制」と「住宅ローン減税」の2つに分けられます。
もし住宅ローンを利用している場合、この2つの減税制度を併用することも可能です。
他にも、贈与税の非課税措置や、登録免許税の特例措置が適用されることもあるので、事前に必ず確認しておきましょう。
耐震リフォームの補助金・助成金や減税措置については、こちらをご覧ください。
耐震対策の種類
建物の耐震対策にはさまざまな方法があります。
耐震リフォームを検討する際には、耐震対策の種類ごとの特徴やメリット・デメリットを事前に把握しておくことも大切です。
耐震対策は大きく分けると「耐震」「制震」「免震」の3つがあります。
それぞれについて以下で詳しく解説していきますので、耐震リフォームをする際に知っておくべきポイントとしてぜひ覚えておいてください。
耐震
耐震とは、地震による揺れに備えるために建物の強度を高める対策方法です。
柱に筋交いを取り付ける工事や、壁に耐震パネルを設置する工事などが耐震に当たります。
耐震工事によって柱や梁、壁などを補強することで、大きな地震が発生した際に建物が倒壊するのを防ぐことが可能です。
その一方、建物が地面としっかり密着しているため、地震の揺れがダイレクトに住宅に伝わるといったデメリットを持ち合わせています。
制震
制震は、ダンパーと呼ばれる器具を柱や壁などに設置し、地震の揺れを吸収する対策方法です。
建物の揺れ方は耐震と大きく変わらないものの、地震時の揺れを抑えられるので、住宅にかかる負担を軽減できるのがメリットです。
ダンパーはホームセンターでも手に入るため、応急処置としてご自身で設置することも可能です。
ただし、本格的な耐震補強にはならないため、きちんとした地震対策を実施するためには専門業者に依頼しましょう。
制震ダンパーの種類やメリット・デメリットについては、下記をご覧ください。
免震
免震とは、建物と基礎との間に免震装置を設置する対策方法です。
建物と地盤とを切り離すことで、地震時の揺れが伝わりにくくなります。
耐震や制震に比べるとやや認知度が低いものの、地震の揺れを緩和することに優れた対策方法です。
建物だけでなく、部屋の揺れも防ぐことができるため、家具が倒壊しにくいといったメリットや、転倒した家具の下敷きになるリスクも軽減できます。
また、基礎部分に設置するため、耐震対策のための太い柱や梁を設ける必要がないのも利点です。
耐震リフォームで地震に強い安心な住まいに
家と家族の安全を守るためには、自宅の耐震性を強化し、地震に強い家をつくる必要があります。
その第一歩として、この機会に自宅の耐震性能をチェックしてみませんか。
耐震性に不安がある場合には、耐震リフォームによっていつ来てもおかしくない地震に備えられる安心安全な住まいを実現できます。
山根木材では広島で第一号の「住宅医」が在籍しており、自社で住宅診断を行っております。
診断結果によって必要に応じた耐震リフォームを手掛けていますので、気になる方は、ぜひ一度ご相談ください。
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※弊社では、広島県内を施工エリアとさせていただいています。
