経済的な理由や介護の必要性などから、両親との同居を考えている人もいるのではないでしょうか。
そうしたときに選択肢となるのが二世帯住宅ですが、どれくらいの費用がかかるのか心配に感じるかもしれません。
たしかに、二世帯住宅は一般的な戸建て住宅に比べると規模が大きくなるため、建築費や土地代などが高くなりがちです。
しかし、どのタイプを選択するかによってコストは大きく変わってきます。
この記事では、二世帯住宅の3つのタイプごとに費用相場を紹介するとともに、初期費用の内訳やコスト削減の方法なども解説します。
二世帯住宅タイプ別の費用相場
二世帯住宅と一口にいっても、親世帯と子世帯の生活空間をどこまで分けるかによって3つのタイプに分かれます。各タイプの特徴を簡単にまとめると次のとおりです。
| 二世帯住宅のタイプ | 特徴 |
| 完全分離型 | 親世帯と子世帯の生活空間を完全に分けるタイプ |
| 部分共有型 | 玄関など一部の生活スペースのみを共有するタイプ |
| 完全共有型 | すべての設備を共有するタイプ |
どのタイプを選ぶかによって費用は異なり、高い順に並べると「完全分離型＞部分共有型＞完全共有型」となります。
費用をかけるほど、各世帯のプライバシーを確保できる傾向にあるため、コストとライフスタイルのバランスを考える必要があるでしょう。
以下では、タイプ別の特徴と費用相場を詳しく解説します。
完全分離型の二世帯住宅
完全分離型の二世帯住宅は、親世帯と子世帯の生活スペースを完全に分けるのが特徴です。
キッチン、浴室、トイレ、玄関、リビングダイニングなど、すべての設備を個別に整備するため、それぞれの世帯のプライバシーをしっかりと確保できます。
ただ、設備を二重に設けなくてはならないため、費用相場は3タイプのなかで最も高い「4,000万〜6,000万円」が費用相場です。
完全分離型のメリットとして、防音や生活リズムの違いなどプライバシーに配慮できること、将来の資産分割をしやすいことなどが挙げられます。
一方、3タイプのなかで最も広い面積を必要とするため、土地代がかかりやすい点はデメリットです。
上記より、次のような特徴に当てはまる場合は完全分離型が向いているでしょう。
・それぞれの世帯のプライバシーを大切にしたい家庭
・親子で生活リズムが大きく異なる家庭
・世帯ごとに独立した生活を送りたい家庭
・将来の遺産相続や分割を考慮したい家庭
こちらの記事では完全分離型の二世帯住宅のメリットやデメリットを詳しく解説しておりますので、ぜひご覧ください。
部分共有型の二世帯住宅
玄関や浴室など、一部の生活スペースのみを共有するのが部分共有型の二世帯住宅です。
一部の設備を削減できるため、費用相場は「2,500万〜4,000万円」と完全分離型に比べて低くなっています。
部分共有型を検討するにあたっては世帯間で共有スペースに関する合意が必要となるほか、一部設備を共有するにしても、お互いのストレスを軽減するための配慮が求められるでしょう。
部分共有型のメリットとしては、一部設備の共有化によってコストを抑えつつ、適度な距離感を保てる点が挙げられます。
その反面、共有部分でのトラブルが起きやすい点や、プライバシーが限定的である点には注意が必要です。
次のような特徴に当てはまる家庭は、部分共有型を検討してもよいかもしれません。
・予算を抑えながら、生活スペースを分けた二世帯住宅を建てたい家庭
・親子間の適度な距離感を保ちたい家庭
・プライバシーを大切にしつつ、世帯間でのコミュニケーションも大切にしたい家庭
完全共有型の二世帯住宅
完全共有型の二世帯住宅は、親世帯と子世帯がすべての生活設備を共有するのが特徴です。
大きめの戸建て住宅に二世帯で暮らすといったイメージであり、費用相場は3タイプのなかで最もリーズナブルな「2,000万〜3,000万円」となっています。
完全共有型は費用を抑えられるほか、親子でのコミュニケーションが取りやすい点が大きなメリットです。
一方で、昔ながらの同居スタイルのため、プライバシーを確保しにくいのがデメリット。
日常生活における干渉が発生しやすく、生活習慣の違いによるストレスを感じる恐れがあります。
次のような特徴に当てはまるようであれば、完全共有型を検討するのも一つの方法です。
・とにかく家にかける予算を抑えたい家庭
・世帯間の仲が良く、密接なコミュニケーションを取りながら生活したい家庭
・介護が必要な親と同居する家庭
二世帯住宅の建築・購入にかかる費用の内訳
タイプごとの大まかな費用相場を紹介しましたが、二世帯住宅にかかる費用は建築費用だけではありません。
土地代、諸費用など、どのような費用がかかるのか、具体的な内訳を見ていきましょう。
建物本体の費用
二世帯住宅にかかる費用のなかで大きいのが、建物本体の建築費です。
建築費は「坪単価×延床面積の坪数」で計算でき、平均坪単価は60〜100万円が目安です。
ただし、完全分離型の場合は設備を二重に設ける必要があるため、ほかのタイプよりも坪単価は高くなります。
浴室、キッチンなどの水回りをはじめとする設備にかかる費用も、建物本体費用に含まれます。
完全分離型や一部共有型で設備を2セット用意する場合、当然その分の費用を上乗せしなければなりません。
完全共有型であれば1セット分で良いため、費用を大きく抑えられるでしょう。
もう1つ建物本体費用に含まれるのが、壁紙やフローリング、照明器具などの室内の仕上げにかかる内装費です。
選ぶ素材のグレードによって費用が大きく上下するほか、面積の大きな完全分離型で高くなりやすいでしょう。
土地の費用
新しく土地を購入する場合、土地代も大きな割合を占める費用の一つです。
土地代は地域によって異なりますが、地価の高い都市部では高額になる傾向があります。
特に大きなスペースを必要とする完全分離型では、トータルの費用に占める土地代の割合が高くなりやすいので注意が必要です。
実家など、親の所有する土地を使えば土地代がかからないため、コストを大きく削減できます。
また、土地の地盤改良や整地が必要な場合には整備費用が発生します。
費用負担の有無は土地の状態によって変わるため、新たに土地を購入する場合は確認しておくとよいでしょう。
こちらの記事では、土地購入で発生する諸費用や安く抑えるコツをご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
諸費用
二世帯住宅を建てるにあたっては、次に挙げる諸費用がかかることも認識しておく必要があります。
| 諸費用の各項目 | 内容 |
| 登記費用 | 土地や建物の所有権、住宅ローン契約に伴う抵当権を登記する際にかかる費用。登記手続きを依頼する司法書士への報酬支払いも含む。 |
| ローン関連費用 | 住宅ローンを契約する金融機関へ支払う手数料、保証会社へ支払う保証料などを合わせたもの。 |
| 各種税金 | 不動産取得税、不動産売買契約や工事請負契約などにかかる印紙税など。入居してから毎年支払う固定資産税や都市計画税は、二世帯住宅の規模が大きくなるほど高くなりやすい。 |
外構工事費用
建物本体以外の駐車場や庭、フェンス、門、玄関アプローチなどの外構整備にも費用がかかります。
建物に対して土地の面積が広くなるほど、整備しなければならないスペースが増えるため、費用は高くなる傾向にあります。
特に、二世帯住宅では自動車を複数台所有するケースが多く、駐車スペースを広く取るのが一般的です。
そのため、駐車場の整備費用が高くなることが多いでしょう。
こちらの記事では、外構工事の費用相場や工程について解説しておりますので、ぜひご覧ください。
メンテナンス・修繕費用
二世帯住宅における経済的負担を軽減したいのであれば、実際に生活を始めてからかかるコストにも目を向ける必要があります。
建物本体や付帯設備は経年劣化するため、一定の周期でメンテナンスや修繕を行わなければなりません。
完全分離型・一部共有型の二世帯住宅の場合、通常の住宅よりもメンテナンスしなければならない設備（キッチン、バスルームなど）が多いため、将来の維持費やメンテナンスコストも高くなりがちです。
加えて、通常の戸建て住宅に比べて規模が大きいので、外壁塗装や屋根塗装などの定期メンテナンスにかかるコストも高くなりやすいでしょう。
二世帯住宅のコスト削減のポイント
標準的な戸建て住宅に比べて、費用が高くなりやすい二世帯住宅。
コスト削減を実現するためには、家族間で話し合い、お互いのライフスタイルに合ったタイプの二世帯住宅を選ぶとともに、無駄な費用を節約することがカギとなります。
ここでは、具体的なコスト削減のポイントを4つ紹介します。
設備を共有する
完全分離型の二世帯住宅は、それぞれの世帯のプライバシーを確保しやすいものの、すべての設備が二重になるため費用が高くなります。
部分共有型にして、一部の設備を共有すればコストを抑えることができるでしょう。
とりわけ整備するのに費用のかかる玄関やリビング、キッチン、浴室などを共有することで、設備費や施工費の軽減につながります。
家族間で共有する範囲を検討することにより、必要なプライバシーを確保しながらコストの削減も可能です。
建築プランをシンプルにする
建築プランや間取りにこだわって、特殊な構造を採用するほど建築費が高くなる傾向にあります。
吹き抜けなどの複雑な構造を避け、極力シンプルで効率的な間取りにすることで、建築費の削減効果が期待できるでしょう。
メンテナンス性も考慮した建築プランにするのもおすすめです。
効率的な間取りで初期費用を抑えられるだけでなく、将来かかるメンテナンスコストも抑えることができ、長期的に見ても経済的な二世帯住宅を実現できます。
既存の家をリフォームする
二世帯住宅を新築するよりも、既存の住まいを二世帯住宅へリフォームするほうがコストを抑えられるケースがあります。
敷地に余裕のある実家などの一部をリフォームし、玄関やキッチンなどを増設すれば、新築するよりも手軽に部分共有型の二世帯住宅を実現できます。
すでにある住宅を活用するので、新築に比べて費用を大幅に削減可能です。
既存住宅に設備を増設して三世代同居（親子に加えて孫も一緒に住むケース）に対応する場合、国による「リフォーム促進税制」の対象となる可能性があります。
本制度では、工事完了日を含む年分の所得税が最大62.5万円控除されます。
自治体によっては、独自にリフォーム補助金制度を設けている場合もあるので、活用を検討してもよいでしょう。
（参考）一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会「住宅リフォームの支援制度」
補助金や優遇制度を活用する
上記でも紹介したように、お住まいの自治体によっては、二世帯住宅に対する補助金制度などを提供していることがあります。
また、完全独立型二世帯住宅でそれぞれの世帯が独立して生活できる場合、区分登記すると2戸分として制度を利用できるケースもあるので、使いたい制度の要件をあらかじめチェックしたうえでタイプ検討に生かすとよいでしょう。
特に、エコ住宅や高齢者対応住宅としての要件を満たす設計であれば、活用できる補助金の選択肢が広がります。
コストを大幅に削減できる可能性もあるので、併せて検討するのがおすすめです。
住宅ローンについても二世帯住宅に対する優遇制度を設けている場合があり、あらかじめチェックしておくことを推奨します。
二世帯住宅を建てる前に知っておくべき制度と減税
先述のとおり、二世帯住宅を対象とした補助金や優遇制度を活用することで、トータルコストを削減できます。
あとから気づいて後悔することがないよう、使える制度がないか、建てる前にしっかり把握しておきましょう。
住宅ローン減税制度（住宅ローン控除）
マイホームを購入する際に利用できる住宅ローン減税制度ですが、二世帯住宅でももちろん利用可能です。
本制度の適用を受けると、マイホームの新築・リフォームを行う際、住宅ローンの年末残高の0.7％が所得税から控除されます。
国の定める省エネ基準に適合する新築であれば13年間、中古住宅であれば10年間にわたって控除を受けられるお得な制度です。
親と子が共同で借り入れする親子ローンを組めば、親子それぞれで住宅ローン減税を受けられるのもポイントです。
本制度による減税効果は大きく、適用されれば、親子どちらの世帯にとっても経済負担の軽減につながるでしょう。
不動産取得税の軽減措置
不動産取得税については、宅地（住宅を建てるための土地）を取得した場合、土地の課税標準額が1/2に減額されます。
加えて、住宅用の土地の取得では、4万5,000円または「土地1m2当たりの価格 × 床面積の2倍（上限200m2）× 住宅の取得持分 × 3%」のいずれか高い金額分だけ、土地の税額から減額を受けられる仕組みです。
新築住宅の場合、建物分の不動産取得税に関しても、課税標準から1,200万円が控除されます。
さらに、二世帯住宅では「構造上の独立性」と「利用上の独立性」が満たされる場合、二世帯分の控除が受けられることになっています。
つまり、合計2,400万円まで控除される可能性があるということです。ただし、二世帯住宅が「一戸の住宅」として認められる必要があります。
完全独立型の二世帯住宅であれば、明確に2つの独立した住戸として認められる可能性が高く、それぞれの世帯ごとに不動産取得税の控除を受けられるケースが多いでしょう。
一方、部分共有型だと1世帯分としてカウントされる可能性があり、その場合は1,200万円の控除しか認められません。
なお、不動産取得税の軽減措置に関しては自治体によって扱いが異なる場合もあるため、事前にお住まいの自治体へ確認しておく必要があります。
長期優良住宅の認定制度
耐久性や省エネ性能が高く、長期間にわたって快適に住み続けられる住宅として「長期優良住宅」に認定されると、各種補助金や税制優遇を受けることができます。
税制優遇で例を示すと次のとおりです。
| 一般的な住宅 | 長期優良住宅 | |
| 住宅ローン減税 | 借入限度額：3,000万円 （子育て世帯・若者夫婦世帯は4,000万円） |
借入限度額：4,500万円 （子育て世帯・若者夫婦世帯は5,000万円） |
| 登録免許税の軽減措置 | 所有権保存登記：税率0.15％ 所有権移転登記：税率0.3％ |
所有権保存登記：税率0.1％ 所有権移転登記：税率0.2％ |
| 不動産取得税の軽減措置 | 控除額：1,200万円 | 控除額：1,300万円 |
| 新築住宅における固定資産税の減税措置 | 減税期間：3年間 | 減税期間：5年間 |
※すべて令和6（2024）年入居、戸建て住宅のケースを記載
上記に加え、返済期間10年以上の住宅ローンを利用しない場合や、長期優良住宅化リフォームを行う場合などでは、所得税の「投資型減税」が適用されるケースもあります。
この制度は、住宅ローン減税との併用はできません。
さらに、自治体によっては独自の補助金を設置している場合もあります。
地方自治体の補助金制度
各地方自治体でも、二世帯住宅の建築支援に特化した独自の補助金を提供しているケースがあります。
具体的には、子世帯が親世帯と同居したいと考えている場合にリフォームを補助する制度や、エコ住宅の新築・既存住宅の省エネ化リフォームを補助する制度などが挙げられます。
特に、地方移住を推進する自治体では、若い世代の移住が期待できる二世帯住宅の新築に対して手厚い補助金制度を設けていることもあるので、積極的に活用するとよいでしょう。
【坪数別】二世帯住宅の間取りプラン
ここからは、二世帯住宅の検討を行う際に参考にしたい間取りプランを紹介します。
延べ床面積30坪台・40坪台・50坪台・60坪台の広さ別に、間取りプランのポイントを解説しましょう。
30坪台の間取りプラン
2階建てのコンパクトな二世帯住宅を建てようとする場合、延べ床面積30坪は必要最低限の面積といえます。
少しゆとりを持たせようとすると、玄関やリビングダイニングは共有し、寝室などのプライベート空間は世帯ごとに分ける、部分共有型の間取りプランがメインです。
また、広さは限られるものの、1階を親世帯、2階を子世帯の住まいとする完全分離型の二世帯住宅も検討できます。
いずれにしてもポイントとなるのが、いかに空間を効率的に活用するかということです。
二世帯住宅としてはコンパクトなため、無駄のない間取り設計が求められます。
廊下を極力少なくして居住スペースを増やしたり、階段下収納や小上がり収納を採用したりといった工夫が考えられるでしょう。
さらに、LDKを共有すれば空間を大きく節約できます。
30坪台の二世帯住宅は間取りの制約が大きい反面、建築面積が小さいので、建築費や土地代を抑えられる点はメリットです。
40坪台の間取りプラン
延べ床面積40坪台となれば、だいぶスペースに余裕が生まれます。
とはいえ、二世帯住宅としては比較的小さな部類に入るため、部分共有型がメインです。
玄関やリビングを共有スペースとして、キッチンや水回りを各世帯で分けるスタイルが多くなっています。
例えば、1階に親世帯の個室・設備と共有リビングを設置し、2階に子世帯のプライベート空間を設けるといった形が一般的です。
部分共有型であっても、それぞれの世帯のメインスペースをフロアで分けることにより、適度なプライバシーを確保できます。
これなら、親世帯・子世帯で別々のキッチンや浴室を持てるため、お互いに気を遣うことなく自由度の高い暮らしを送れるでしょう。
ただし、40坪台は決して広いわけではないため、収納スペースをいかに確保するかがポイントです。
各フロアに収納を適切に配置するとともに、デッドスペースになりがちな場所を収納として活用するなどの工夫が必要になります。
50坪台の間取りプラン
延べ床面積50坪を超えると、完全分離型の二世帯住宅でもゆとりを持って建築することができます。
玄関、キッチン、リビング、浴室、トイレなどをすべて世帯ごとに分けられるので、お互いのプライバシーをしっかりと守れるでしょう。
1階を親世帯、2階を子世帯の専用スペースとして使用するケースのほか、平屋や2階建ての左右で親世帯・子世帯を分けるケースも見られます。
いずれも、各世帯の生活リズムが大きく異なる家庭でも快適に過ごせるよう、足音や生活音が届きにくいよう工夫して設計されることが多くなっています。
延べ床面積が50坪あれば、各世帯で20〜30坪のスペースを確保できるため、ゆとりのあるリビングや居室を設けることが可能です。収納スペースも十分に設けられるので、どちらの世帯も快適に暮らせます。
60坪台の間取りプラン
延べ床面積60坪を超えると、親世帯を20坪以上にしても、子世帯を30〜40坪程度確保できます。
どちらも2LDKや3LDKの間取りとすることができ、広々としたリビングダイニングや十分な広さのプライベート空間も実現できるでしょう。
1階を親世帯、2階を子世帯でフロア分けしたり、2階建ての左右で各世帯を分けたりして、完全分離型の二世帯住宅を建ててもゆとりがあります。
さらに、中庭やバルコニーなどの外部空間を充実させるなど、快適性をアップする間取りアイデアも積極的に採用できます。
広い土地を活かしたゆとりある設計がポイントで、広い庭や駐車スペースを整備することも可能です。
小さな子どものいるファミリー向けの生活環境もしっかりと整えられます。
いつでも近くにいるという二世帯住宅のメリットを享受しつつ、各世帯が干渉せず、独立した暮らしを送れるのがメリットです。
二世帯住宅の施工事例を紹介
最後に、山根木材ホームがこれまでに手がけた注文住宅のなかから、二世帯住宅の施工事例を紹介します。
完全分離型と部分共有型それぞれの事例を紹介するので、間取りの違いに注目しながらご覧ください。
隣家に住んでいる感覚で暮らせる完全分離型
こちらの二世帯住宅は、老朽化した実家を建て替えたものです。
1階を主に親世帯、2階を子世帯が使用する完全分離型の間取りながら、中間に設けた和室を通してつながっているのが特徴となっています。
この和室は2つの世帯の緩衝スペースとしても機能し、室内にいるとお互いの声や気配が適度に届きます。
水回りやLDK、玄関などはすべて各世帯で独立していながら、必要なときには和室を通じてすぐにつながることができる、プライバシーとつながりのバランスがいい二世帯住宅です。
こだわりのビルトインガレージがある部分共有型
122坪という広めの敷地に建てられたこちらの二世帯住宅は、1階が両親の住居、2階が子世帯のスペースとなっています。
玄関のみ共有する部分共有型で、主な生活スペースは各世帯で独立したつくりです。
特にこだわったのが、居住スペースに対してL字型になるよう設けられたビルトインガレージです。
父親の趣味であるバイクと自身の趣味である車を大切に保管でき、いつでも好きなように整備できる、夢のような空間を作り上げました。
親世帯・子世帯どちらも快適に暮らせるよう、お互いのこだわりを詰め込んだ二世帯住宅です。
山根木材ホームは長期優良住宅が標準仕様！長く安心して暮らせる家づくりを
二世帯住宅は一般的な住宅に比べて規模が大きくなるため、建築費や土地代が高くなりやすいのが特徴です。
しかし、同じ二世帯住宅といっても、完全分離型・部分共有型・完全共有型のどれを選ぶかによって費用が大きく変わります。
今回紹介したコスト削減のポイントを押さえつつ、両家族で話し合いながら、適切なタイプを選ぶようにしましょう。
親世帯・子世帯どちらにとっても快適な二世帯住宅を建てるには、施工実績が豊富な住宅会社に相談するのが近道です。
山根木材ホームは、注文住宅の設計施工からメンテナンスまでをワンストップで手がけているので、適切な予算配分で満足度の高い二世帯住宅をご提案できます。
また、山根木材ホームの家づくりは長期優良住宅を標準仕様としており、適切なメンテナンスを行いながら、50年・100年先まで永く住み継げる高性能な住まいを実現可能です。
紹介した事例のほかにも数多くの二世帯住宅を手がけているので、広島・東広島・福山エリアで二世帯住宅の建築を検討しているなら、ぜひ山根木材ホームまでご相談ください。
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