完全分離型二世帯住宅とは？おすすめの間取りやメリット・デメリットを解説

作成日：2024/01/24
更新日：2025/01/24
編集者：山根木材メディア編集部

二世帯住宅は、文字通り親と子どものような複数の世帯が一緒に暮らす住宅を指しています。
二世帯住宅のタイプにはいくつかあり、タイプごとに特徴やメリットとデメリットが異なるのです。

今回の記事では、特に完全分離型の二世帯住宅についての情報をまとめました。
しっかりプライバシーを確保できる二世帯住宅に興味がある方は、ぜひ参考にしてください。

完全分離型の二世帯住宅とは

二世帯住宅のイメージ人形

二世帯住宅には次のような種類があります。自分と家族に適したタイプの二世帯住宅はどれか考えてみましょう。

種類	特徴
完全分離型（独立型）	各世帯の空間を完全に分離し、玄関も二つ存在する。世帯同士の行き来も住宅内で行えず、近居に近い状態 ※(行き来できないと長屋扱いになるため住宅ローンや性能の部分で不利になる可能性があります。)
完全同居型（共有型）	寝室以外を共有する二世帯住宅であり、玄関やキッチン・お風呂場・リビングなども二つの世帯で共有する
一部共有型（部分共有型）	住宅の一部分を共有する二世帯住宅で、共有割合は住宅により異なる

完全分離型の二世帯住宅は同居と言うよりも、二世帯の住宅を左右に並べるまたは上下の階に分けて建築する住宅だと考えれば良いでしょう。

完全分離型の二世帯住宅のメリットとは

孫と庭で遊ぶ祖父母

完全分離型の二世帯住宅を建築すれば、家族は次のようなメリットを得られます。
完全分離型の二世帯住宅は、二世帯住宅に存在する多くのデメリットをカバーできると考えてください。

プライバシーを確保しながら二世帯で暮らせる

二世帯住宅建築時の不安点として「プライバシーが確保できないのでは？」と感じる方は多いです。
完全分離型の二世帯住宅はリビングやキッチンはもちろん、玄関も分離されるため、しっかりプライバシーを守れるでしょう。
完全分離型は、二世帯住宅に興味はあるけれど家族のプライバシーは確保したいと考えている家族に、最適な二世帯住宅です。

それぞれの家族の希望を形にできる

完全分離型の二世帯住宅では、各世帯の独自の希望やライフスタイルを尊重しやすくなります。
住居空間が完全に分離しているため、世帯ごとに自分の好みのインテリア・希望の設備を導入できます。
間取りやデザインをカスタマイズすることで、家族それぞれのニーズに合った快適な空間を実現できます。

水道光熱費を世帯ごとで支払える

完全分離型の二世帯住宅では、水道や光熱費を各世帯ごとに支払うことが可能です。
これにより、生活費の透明性が高まり、各世帯の環境やニーズに応じた利用ができるようになります。

個別に各家庭が管理することで、無駄を削減し、経済的な負担を軽減することにつながります。
さらに、世帯ごとの家計管理が容易になり、各世帯の独立性が保たれます。

完全分離型の二世帯住宅のデメリットとは

完全分離型の二世帯住宅には、いくつかのデメリットも存在します。
暮らしやすい二世帯住宅を目指すためにも、メリットだけでなくデメリットについても知っておきましょう。

光熱費や食費などの生活費を節約できない

完全分離型の二世帯住宅では、各世帯が独立した生活を送ることができますが、一方で光熱費や食費などの生活費を節約するのが難しくなります。
これは、各世帯がそれぞれの契約や購入をするため、共同利用ができず、経済的な負担が増えることが原因です。

そのため、同居のメリットが薄れてしまう場合もあるのです。
生活費の見直しが求められることを理解しておく必要があります。

一般的な二世帯住宅よりも建築費用・土地代が高くなる

完全分離型の二世帯住宅の建築費用はプランによって異なるものの、3,000〜5,500万円程度必要です。
さらに建築には、一定の広さの土地も用意しなければいけません。
玄関・キッチン・お風呂場など住宅に存在する全ての設備が2軒分施工されることから、単純に2軒住宅を建築する時と変わらないような費用がかかってしまうのです。
いくつかの設備を共有するその他のタイプの二世帯住宅よりも、建築コストが高くついてしまいます。

世帯間のコミュニケーション不足が起こりやすい

完全分離型の二世帯住宅では、意識的に機会を設けなければお互いの家族が顔を合わせるチャンスが限られます。
完全分離型二世帯住宅を建築したけれど、お互いの世帯が他人のように全くコミュニケーションを取らずに生活を送ってしまう家族もいるのです。

ある程度のプライバシーは確保したいと考えていたとしても、両世帯の仲が深まらずに暮らしにくさを感じながら過ごすような状態は、避けるべきでしょう。

完全分離型の住宅の間取りは2種類に分類できる

家のカギについて話し合う二人

完全分離型の住宅は、主に上下分離型と左右分離型の2種類に分類されます。
双方のメリットを理解することで、より適した間取りを選ぶことが可能です。

上下分離型の横割り

上下分離型の横割りは、特に親世帯と子世帯がそれぞれの生活空間を持ちながらも、マンションのように同じ建物内で共存することができる理想的な形の一つです。
親世帯は1階部分に居住し、階段を使用せずに生活することができるため、高齢者にとっての安心感があります。
特に階段の上り下りが困難な場合、この設計は非常に価値があります。

ここで重要なのは、子世帯の生活スペースを確保することです。
もし、親世帯の1階部分のスペースが足りない場合、3階建てのデザインを採用し、2階と3階を子世帯が利用することで、必要な住空間を確保することが可能です。
このようにすることで、各世帯は自分たちの生活空間を持ちながらも、共通の建物内での交流の機会を維持できる利点があります。

一方、この間取りには注意点も存在します。音響の問題が特に重要で、親世帯の寝室の上に子世帯のリビングダイニング（LDK）を配置しないなど、工夫が求められます。
こうした配慮により、生活空間の中で発生する音の響き合いを最小限に抑えることができます。

また、玄関の配置についても考慮が必要です。
子世帯の玄関は親世帯の玄関から少し離した位置に設けることで、プライバシーを保ちやすくなります。
さらに、玄関スペースを広めに設計することで、ベビーカーなどの収納も容易になり、利便性が向上します。
この場合、2階のLDKの下には収納スペースを作ることで、より快適な生活が実現します。

左右分離型の縦割り

左右分離型の縦割りの二世帯住宅は、プライバシーを確保しつつ、居住空間を効率的に活用できるスタイルです。
このタイプの住宅では、親世帯と子世帯がそれぞれ独立した住空間を持ち、それぞれの生活スタイルを反映した間取りが可能となります。

例えば、親世帯が1階に配置され、子世帯が1階と2階にまたがるプランが一般的です。
このようにすることで、両世帯に十分なプライバシーを持たせながら、家族としての繋がりも大切にできます。
特に、共用の玄関を設けないことにより、互いに訪問する際の気遣いを軽減できます。

また、音の問題にも配慮することが重要です。
音が響くことを防ぐために、親世帯と子世帯の間には十分な距離を設け、壁面には収納を配置することで音の振動を防ぐ工夫が必要です。

デザイン面でも、左右分離型の縦割り住宅は柔軟性が高く、各世帯のライフスタイルに応じたオリジナルの空間を作ることが可能です。
たとえば、親世帯には広めのリビングや和室を設けた平屋にして、子世帯には子供部屋や趣味スペースを充実させてプライバシーを確保できる2階建てにすることができます。

二世帯住宅で快適に暮らすための間取りのコツ

3人の模型と電卓が間取り図の上にある

二世帯住宅を建てる際、快適に暮らすための間取りや動線を考えることが重要です。
ここでは完全分離型二世帯で快適に暮らすための間取りや建築時のコツを紹介いたします。

完全分離型でもお互い行き来がしやすい間取りにする

完全分離型二世帯住宅でも、お互いの行き来がしやすい間取りを考慮することが重要です。
たとえば、各世帯の出入り口に直接通じる扉の設置を検討することで、プライバシーを保ちながらも気軽に往来が可能になります。
また、共用スペースを設けることも一つの方法です。
このような工夫によって、完全分離型の良さを生かしつつ、家族の交流も促進されるでしょう。

お互いが行き来できるドアを決めておく

完全分離型二世帯住宅では、お互いが行き来できるドアを事前に決定しておくことが重要です。
お互い行き来できるドアを事前に決めておくことで、プライバシーを保ちながらも交流することができます。

完全分離型のメリットを享受しつつ、必要に応じてアクセスを簡単にできる工夫が必要です。
扉の設計は、両世帯の生活スタイルを考慮して行うと良いでしょう。

完全分離型でもお互いが交流できる場所を作る

完全分離型二世帯住宅を設計する際、家族同士が交流できる場所を意識して作ることが重要です。
共用スペースとしての庭やデッキを設けることで、お互いが顔を合わせる機会を増やせます。

また、家の中心に位置するリビングルームに工夫を施すことで、自然と行き来しやすい環境を整えることができます。
こうした交流スペースを取り入れることで、完全分離型の特性を持ちながらも、家族の絆を深める一助となります。

二世帯住宅を建築する際に必要なコストの目安

間取り図の隣に1万円札が並んでいる

完全分離型の二世帯住宅を建築する際に必要なコストの目安は3,000〜5,500万円だとお伝えしました。
他のタイプの二世帯住宅の建築費用の目安と比較してみてください。

二世帯住宅のタイプ	建築費用目安
完全分離型	3,700〜5,500万円
一部共有型	3,500〜4,500万円
完全同居型	3,300〜4,000万円

それぞれの二世帯住宅を比較してみると、多くの設備を共有する完全同居型は単独世帯の一戸建てを建てる際のコストと、同じような費用で建築することができます。

完全分離型二世帯住宅の税金に関するメリット

二世帯住宅の模型の隣に電卓とペンが置かれてある。

二世帯住宅には税金に関するいくつかのメリットがあります。
固定資産税や不動産取得税が軽減される場合があり、経済的な負担を軽減することができます。
ここでは、二世帯住宅だからこその税金に関するメリットを紹介します。

固定資産税

二世帯住宅を建築する際には、固定資産税の優遇措置が注目されます。
新築の建物においては、一般的に3年度分の固定資産税が軽減され、一世帯あたり120m²までの面積に対して税額が半減される制度があります。
しかし、二世帯住宅の場合はこの適用面積が倍増し、240m²までとなります。

さらに、固定資産税の軽減は、長期優良住宅に認定されると、さらにその期間が拡大し、5年度分の税額が軽減される特典もあります。
これにより、環境に配慮した住宅を選ぶことが、結果として家計にも優しくなるのです。

不動産取得税

不動産取得税は、不動産の取得に際して発生する税金で、購入価格に基づいて課税されるものです。
50m²以上240m²までの家屋を新築した場合、一世帯ごとに最大で1200万円の控除が受けられます。
長期優良住宅として認定された場合は、この控除額が1300万円に増えます。このため、二世帯住宅を建てると、控除額は合計2400万～2600万円に達することが可能です。

不動産取得税に関わる控除を利用することで、マイホーム取得にかかる税負担を軽減できるのは、多くの方にとって大きなメリットです。
加えて、これらの控除は一般的に建物の評価額に基づくため、購入価格や建築費用が高額になる完全分離型の二世帯住宅では、税金の軽減が特に高くなる傾向があります。

住宅ローン控除

住宅ローン控除は、住宅を取得する際にかかるローンの利息部分について税金が軽減される制度です。
具体的には、住宅ローンを利用して新たに住宅を取得した場合、その年の支払利息に基づいて翌年の所得税から控除額を差し引くことができます。

控除の対象となるためには、登記が重要です。
戸建て住宅の区分登記や共有登記を行うことで、家族それぞれが住宅ローン控除を利用する権利を持つことが可能です。
たとえば、子世帯と親世帯がそれぞれ住宅ローンを組み、各々が独立した家を持っている場合、登記が適切に行われていれば、双方が控除を受けることができます。

相続税

相続税は、不動産や現金などの遺産を相続する際にかかる税金で、特に二世帯住宅では重要です。

二世帯住宅では、「小規模宅地の特例」を活用すると、330m²までの土地や建物の評価額を最大80%減額できます。
ただし、親と子が同居していることが条件です。また、住宅が区分所有として登記されている場合は適用外になるため注意が必要です。

相続税には「基礎控除」があり、3000万円＋法定相続人数×600万円が控除額です。
例えば、相続人数が2人なら控除額は4200万円です。相続税が発生するのは全体の1割以下ともいわれるため、早めの対策が重要です。

完全分離型二世帯住宅を建築する際の注意点

スケッチブックの上に家のコルクパネルが置かれRISKと書かれている

完全分離型の二世帯住宅を建築する際には、世帯間のコミュニケーション不足を補うことが重要です。
このスタイルを選ぶ家庭はプライバシーを重視することが多いため、ストレスが生じる可能性があります。

週に何曜日の夕食を共にするか、月に1回は外食を計画するなど、目標を設定することで、適度なコミュニケーションを保ちながら快適な生活を送ることができます。
普段はお互いに自由に暮らしながらも、いざという時に助け合える関係を築くことが可能です。
また、完全分離型二世帯住宅の建築費用が高くなる傾向があるため、こだわりポイントを絞り、予算内に収める工夫が必要です。